脳トレーニングジム「ブレインフィットネス®」、2017年脳の健康10大ニュースを発表(後編)

nounow編集部

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株式会社イノベイジ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 :高山雅行 以下イノベイジ)が運営する脳トレーニングジム「ブレインフィットネス®」は、 2017 年の「脳の健康」10 大ニュースを発表しました。後編は国内のトピック5つ。

「睡眠負債」流行語大賞トップテンに

昨今、認知機能との関連が明らかになり注目される睡眠。今年も「スタンフォード式 最高の睡眠」など睡眠関連の本がヒットしたり、睡眠アプリや快眠グッズが普及、質の良い睡眠をとるための研修を導入する企業も増えるなど睡眠関連産業は活況を呈しました。
そして「睡眠負債」というキーワードが流行語大賞にノミネートされ、トップテンに選出されました。「睡眠負債」はスタンフォード大学の研究者が提唱したもので、わずかな睡眠負債が日々積み重なることで、脳や体に悪影響を及ぼすという考えのことをいいます。ペンシルバニア大学の、「1日6時間の睡眠を2週間続けたグループは、一晩徹夜したグループ以上に注意力が低下する」という研究内容と併せて紹介され、インパクトを与えました。

Van Dongen, H. P., Maislin, G., Mullington, J. M., & Dinges, D. F. (2003). The cumulative cost of additional wakefulness: dose-response effects on neurobehavioral functions and sleep physiology from chronic sleep 
restriction and total sleep deprivation. Sleep, 26(2), 117-126. 

マインドフルネスがさらに普及〜初の国際フォーラム「Zen2.0」開催される

海外ではグーグルやゴールドマンサックス、アップル、日本ではヤフーやDeNAなど、多くの大手企業が以前から導入していたマインドフルネスが今年は特に注目を浴びる年となりました。マインドフルネスをテーマにした特集記事や、「最高の休息法」などマインドフルネスに関する書籍が注目され、自宅で実践を始める方も徐々に増えてきました。また、大手フィットネスクラブやヨガ教室での導入も増えており、身近に体験できる場所が続々と増えています。9月には日本の禅の中心地でもある鎌倉 建長寺で初のマインドフルネス国際フォーラム「Zen2.0」が開催されました。禅とマインドフルネスについて語り合う国際会議に、のべ500名を超える人が参加し、マインドフルネス人口の増加が示されました。

東北大・日立ハイテクノロジーズ等が、脳科学の産業応用を目指し「NeU」を設立

東北大の認知脳科学の知見と、日立ハイテクノロジーズが開発した日常生活の中で簡単に脳血流量変化が計測できる携帯型脳活動計測技術を軸に、脳科学の産業応用事業を行う新会社「株式会社NeU(ニュー)」が設立されました。11月にはNeU Brain Forum 2017が開催され、脳科学を活かした新たなマーケティングの事例や、脳の活動状態を示す新製品などが発表されました。脳科学の産業応用が進むことが期待されます。

記憶力などの認知機能維持・改善を目的とした商品が多数発売される

ロッテより「歯につきにくいガム<記憶力を維持するタイプ>」が発売され、明治の「チョコレート効果」などの高カカオチョコレートに加えて、認知機能維持に効果的とされる商品がコンビニでも手軽に手に入るようになりました。また、ロート製薬「キオグッド®顆粒」小林製薬「ワスノン」クラシエ薬品「アレデル顆粒」など、遠志エキスを使用した、もの忘れの改善を目的とした薬も次々とリリースされ、脳の健康維持や認知症予防がより身近なものとなり始めています。

認知症保険の契約者が急増

昨年3月に発売された太陽生命保険「ひまわり認知症治療保険」が異例のヒット商品となり、今年9月には販売件数が25万件を超えました。昨年4月に発売された朝日生命保険の「あんしん介護 認知症保険」も今年7月までに4万7000件を突破するなど、今年は認知症保険の契約者数が急増しました。
認知症に特化した保険がこれだけヒットしているのは、自分や家族が認知症になった場合の費用負担に対する強い不安を表していると言えるでしょう。

詳細は以下より
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